日本は、世界でも特に高齢者の割合が高い超高齢社会を迎えています。
これは65歳以上の方が人口の多くを占める社会のことで、私たちの暮らしや社会の仕組みにさまざまな影響を及ぼすのが実態です。
中でも医療分野は大きな変化に直面しています。
長く生きられることは喜ばしい反面、年齢を重ねて病気にかかりやすくなったり、複数の持病を抱えたりする人も少なくありません。
受診や継続的な治療を必要とする高齢者が増加し、国全体の医療費が増え続ける課題が生まれるのです。
また、求められる医療の内容も変化します。
若い世代に多い急な病気や怪我の治療だけでなくがんや心臓病、認知症といった長く付き合う必要のある慢性的な病気にも対応しなければいけません。
治療はもとより、病気を抱えながらもその人らしい生活を支える視点がますます大切になっています。
このような超高齢社会の影響に対応するため、日本の医療は新しいかたちを模索しています。
中心となるのが、地域包括ケアシステムです。
これは高齢者が住み慣れた地域で最期まで自分らしく暮らせるように医療や介護、予防、生活支援などのサービスを一体的に提供する仕組みを言います。
大規模病院や小さな診療所、訪問看護ステーション、介護施設などが連携し、情報を共有しながら一人の患者をチームで支えます。
病院での治療が終わった後も自宅で安心して療養を続けられるように、在宅医療や訪問介護の体制の充実が急務です。
超高齢社会は、医療現場の負担増や医療費の増大といった課題を私たちに突きつけます。
しかし、それは同時にこれまでの病院完結型の医療を見直し、地域全体で一人ひとりの健康と暮らしを支える、よりきめ細やかな医療体制を築く転換期とも言えるでしょう。